世代別お薦め英語学習方法：転職者・求職者

【転職者・求職者が英語を学ぶ目的】
転職者・求職者が英語を学ぶ目的はただ一つ、再就職の機会を増やし採用の可能性を高めることです。転職者、求職者は年齢があがることによって内定の難易度が上がっていきます。一般的に20代や30代はどの企業でも欲しい世代ですので求人の機会は恵まれていますが40代から50代にかけては秀でた特技や前職で成果を出している人材でないとなかなか採用まで至りません。
リストラや早期退職の対象は40代から50代の方が多いためなおさらライバルも多く再就職を難しいものにしています。だからこそ転職者・求職者にとっては周りとの差別化が必要なのです。ただし前職での成果と言っても主観的なものであったり抽象的なものは評価の対象になりません。年間1億売り上げていたといっても新規セールスでとった売上なのか前任から引き継いだだけの売上なのか証明できなければ採用側も話半分でしか聞いていません。一方で資格は実力を評価する客観的な指標になります。ただやみくもに資格があればいいという話ではなく再就職の際に役に立つ資格を選ばなければいけません。それではどんな資格がいいのか、これからの時代は民間英語資格試験（英検、GTEC、ケンブリッジ英語検定、TEAP、TEAP CBT、IELTS、TOEFL iBT）の一択でいいかと思います。背景は以前の記事の「インバウンドの増加」と「日本企業の衰退と円安」で詳しく説明しています。
特に英語力を必要とする仕事はコロナ禍が収束するにつれ求人は確実に増えていきます。この際に英語を話せるか話せないかで再就職の機会自体にも大きな差が開いていきます。
求人の機会も増え選考の際も有利にするため転職前の準備としてまずは資格取得を目指すべきです。逆に目指す覚悟がなければもっとハードルの高い再就職自体も厳しいものとなるでしょう。

【転職者・求職者が英語を学ぶメリット】
転職者・求職者にとって英語ができる一番のメリットは面接前から他の応募者より大きなアドバンテージを得ることにつきます。良い条件の求人には多くの転職・求職希望者が応募してきます。企業側はその段階で書類選考をしますが一番、関心をもって見られているのが特技・資格です。ここに英語力を測る民間英語資格のある応募者と自動車免許証しかない応募者がいた場合、あなたが採用側の人事の担当ならどちらを優先しますか。仮に英語を使わない会社であってもこういった自己啓発に真面目に取り組む姿勢が伝わり心証もだいぶ変わります。現実にどういった企業、業種であれ程度の差はあれども海外事業の展開や訪日需要への対応などの意識は高まっています。当然、これらの仕事で即戦力となる英語が話せる人材は大変、重宝されます。また面接時に会社で貢献していくイメージなどを具体的にアピールできることも大きなアドバンテージです。
例えば「御社のために頑張ります」だけでは精神論ばかりで説得力がありません。この場合、「ＴＯＥＩＣ８００点の英語力を使って御社の海外事業で貢献していきたいと思います」のほうがより説得力があがります。中途採用は基本、即戦力の人材を採用する前提となっています。したがって長い時間をかけて育てようという考えは企業側にはありません。そのためにはまず英語力を磨き自分の希少価値を高めていくことによってチャンスをたぐりよせていきましょう。

【転職者・求職者の最も効果的な英語学習方法】
民間英語資格試験（英検、GTEC、ケンブリッジ英語検定、TEAP、TEAP CBT、IELTS、TOEFL iBT）
の試験のほとんどは「話す」技能の試験も含まれています。「読む」「聞く」「書く」技能については様々なテキストやアプリなどがあり独自で学習することは比較的、容易です。一方、「話す」技能の習得はどうしても会話する相手が必要です。その場合、英会話スクールという手段もありますが転職者や求職者の立場であれば時間的な制約や経済的なことを考えると現実的ではありません。
その点、英会話オンラインレッスンは都合のいい時間でかつ低コストで「話す」技能を鍛えることができる最適な学習方法です。詳細は以前の記事で紹介した「英語が苦手な方でも始められるオンライン英会話」をご覧ください。私も利用している「DMM英会話」は１レッスン（30分）数百円で好きな時間に外国人と会話をすることができます。
また転職者や求職者の中には前職での人間関係で悩まれた方もいらっしゃるでしょう。このようなネガティブな精神状態で面接を受けてもなかなかいい結果にはなりません。その場合も英会話オンラインレッスンを使って画面の先の世界中の人たちと交流することができます。今までの人間関係から抜け出して気持ちをリフレッシュすることができるのではないでしょうか。